仕事柄、多くのサイトから情報を収集したり、サイトに記載の内容を調べたりする機会が多いのです。また、メールなどで、怪しいサイトの「お誘い」も多く見かけます。パッとみてスルーすれば良いのですが、今だに多いので注意喚起でピックアップしていこうと思います。
- 詐欺や騙しなどの気を付けた方が良い怪しいサイトを見分るポイントがわかる
詐欺や騙しなどの気を付けた方が良い怪しいサイト例
気になった事例は随時更新していこうと思います。
個人的な感じだと怪しいサイトは直ぐに見分けがつきます。最近はAIなどの進歩もあるのに、何年も前からその手法が変わっていないのが悲しいところ。多分、そんなサイトを作る方も、何か別から購入した情報商材だったり、他から聞いた方法を素直に行っているだけなのかと思います。
そんなサイトでも巧みな言葉使いや事例など準備して誘うので、一定の効果があるから続いてしまうのだと思いますし、中には「本当」の事が掛かれている可能性も「０」と言い切れません。
ですので、サイトを作る方は自由に好きにやって頂いて、それを否定するのではなく、それを使う（購入や申し込みをする）人の方に注意して頂きたいと思います。
ポイント１：簡単にお金が入る記載がある
簡単にお金が入る記載があります。正直なところそんなに簡単にお金が稼げるものは、一般の人の生活の中では存在しないと思った方が良いです。対価に対して一定量の時間や作業を差し出す事が当たり前と思いましょう。
心に中では分かっていると思うのですが、そんなものはあったら皆さんやってます。
- たった〇〇するだけで１万円が貰えます！
- １日３分〇〇を毎日するだけで毎回3000円が貰える！
- 既に３００人が報酬を受け取ってます！
ポイント２：会社情報（もしくは個人名）や必要な記載が無い
怪しいサイトでは、大抵「名前」と「メールアドレス」をフォームから送る形になってます。この時点で法律で「特定商取引法（特商法）」の記載が必要となります。また、記載が必要な内容もあるので明らかに少ないものはNGと思った方が良いです。
怪しいサイトで良くある特商法の記載例
記載が必要なサイト例
怪しいサイトは３番目に該当するので記載する必要があります。
- インターネット通販サイト: 商品やサービスを販売するためのウェブサイト。
- オークションサイト: インターネットオークションを行うサイト。
- 電子メールによる販売: 電子メールを使った商品やサービスの販売。
- その他のネット販売: ダイレクトメール、カタログ、電話などを通じて行われる通信販売に該当する場合。
記載が必要な項目
記載に必要な項目を挙げてみましたが、実際には消費者庁や経済産業省が管理しているので、調べてみてください。
有名なECサイトのプラットフォームを使う場合は、それらに準拠した記入項目があるので、独自に行わない場合は神経質にならなくても大丈夫だと思います。
- 販売業者の名称: 企業名または事業者名。
- 代表者の氏名: 会社の場合は代表者の氏名。
- 所在地: 住所を正確に記載。
- 連絡先: 電話番号やメールアドレスなどの問い合わせ先。
- 販売価格: 商品やサービスの価格、及びその算出方法。
- 商品代金以外の必要料金: 送料、手数料など。
- 代金の支払時期: いつ支払いが発生するか。
- 代金の支払方法: 使用可能な支払方法（クレジットカード、銀行振込など）。
- 商品の引渡時期: 商品の発送予定日や到着予定日。
- 返品・交換についての特約: 返品・交換の可否、条件、手続き方法。
- 動作環境: ソフトウェアなどの場合、その動作環境（OS、ブラウザなど）。
ポイント３：フリー素材や画像や体験者の声が多い、表現がオーバー
怪しいサイトは画像素材も無料のフリー素材を使っている場合が多く、そんな画像を使った誰だか知らない人の体験談の記載も多いです。WEBサイトで使えるフォント（文字）も多くあるので、直筆っぽい体験談はいくらでも書けます。
- フリー素材が「外人」で、他のサイトで見たことがある様な画像がある
- 出所の分からない成功した体験者の声がある（〇〇調べ、〇〇より引用など出所の機関名の記載が無い）
また、ほとんど場合サイトオーナーのプロフィールがあったりしますが、大抵はオーバーでサイトで行っている内容と、つじつまが合わない場合が多いです。
例えば「年商50億で数社のオーナー」と書かれれているけど、そのWEBサイト自体は「直ぐに3000円の収入が入ります！」みたいな内容だったりします。普通に考えれば、そんなオーナーが3000円入るサービスを、不特定多数で応募しませんよね…。
ポイント４：特定商取引やプライバシーポリシーが画像、またはマウス操作を制限している
良くある手法として画像にしている場合が多いです。確かめる方法としてマウスで文字が選択できるか？と言うところで簡単に見る事ができます。これは画像にする事で、以下の様な意図がある場合が多いです。ですので、その時点で「怪しい事をしている」と認めている様なものです。
また、マウスのクリックを制限する事で同じ様な事をしているので、マウスクリックの制限が掛かっている場合も同様に注意が必要です。
- 検索エンジンからの検出回避
テキストではなく画像にすることで、検索エンジンのクローラーが内容を読み取れなくなり、詐欺行為の発見が遅れる可能性があります。 - 自動監視システムの回避
特商法やプライバシーポリシーの記載に関して、自動的にチェックするシステムやサービスを回避するために、画像で表示することがあります。 - 責任回避の意図
画像で表示することにより、後から内容を変更しやすくすることや、責任を曖昧にする意図が考えられます。テキスト形式で記載されている場合と比べて、証拠としての信頼性が低くなることを狙っています。 - 内容の信憑性を低下させる
正当な内容を装っていても実際には虚偽であることが多いです。画像にすることで、消費者が内容を詳細に確認しづらくし、疑念を持たせないようにする狙いがあります。 - 簡易なコピー防止
画像にすることで、他のサイトから簡単にコピー＆ペーストされるのを防ぐ意図も考えられます。
ポイント５：サイトのページ数が少なく、１ページのスクロールが多い
説明や説得するための法則があるので、それに伴って人の持つ感情に訴えようとする手法です。手法自体は問題ないのですが、怪しいサイトの多くは、他のページへのクリックもさせない様にする事で、気持ちの切り替えするポイントを出さず、より効果を高めているのだと思います。
なぜ「名前」「メールアドレス」なのか？（個人考察です）
名前とメールアドレスを入力する場合が多いのですが、サイト運営者側は「名前」「メールアドレス」をユーザーから送付させた時点で目的は完了しているのだと思います。
この２つを購入したいと思う個人や業者または、海外サービスがあるか、もしくはこの情報を使って収集した本人が他のツール（SNSやメールマガジンなど）への誘導をするためのなサービスに使えるからかと思います。
最後に
怪しいサイトに騙されない一番の方法は、自分の一般常識をしっかりと持ち、それと比べて判断することです！
一般的に名前が知られているECサイトを使って販売しているものを信用する様にした方が無難です。情報商材自体がややグレーな感じもありますが、ECサイトのプラットフォームで販売されているものもありますので、少なくてもしっかりとしたECサイトから購入する様にしましょう。
怪しいサイトを見ていて考えると、もしかしたら怪しいサイトを作った人も他の人に誘われたり儲かると思ってノウハウを購入して作らされている可能性もあるのかとも思いました。（騙そうと思っている人も騙されている）
